佐世保工業会との連携による人材育成事業の構築に係る共同研究成果について（佐世保市・長崎県立大学包括連携協定に基づく共同研究）

　
概要及び成果
　佐世保工業会の中堅社員への研修において原価計算教育を行い、原価についての理解を促進した。原価に対する意識や認知度の向上により業務姿勢の変化を起こすことで、損失抑制などの経済的な効果が期待される。

　
研究の目的、背景
　佐世保地域のものづくり企業で組織される佐世保工業会と共同で、人材育成に関する企業ニーズを把握していく中で原価教育の必要性を見出し、原価教育の研修メニューの提案と研修後の効果の検証を行った。

　
研究概要
　次の2点から中堅社員研修会での研修メニューの提案・設定、研修の実施、及び効果の検証を行った。
　（1）クレームゼロ・不良品ゼロの視点から原価意識の高い人材・リーダーを育成すること。
　（2）生産計画を守り原価を管理し、利益を確保するために計画された時間内で生産を完了することの重要性を理解し、組織内への定着の牽引役となる人材・リーダーを育成すること。

　検証結果として、原価についての認識は大いに深まったことが確認されたが、企業内での行動への反映や定着については、今後の状況を観察していく必要がある。

　
論文情報
　宮地晃輔「中小製造企業の中堅社員に対する原価計算教育の可能性－アクションリサーチを用いた事例から－」『會計2017年11月号』 第192巻 第5号 、森山書店、53-65 頁、2017（平成29）年11月1日。